ZEHゼロエネルギー住宅

ゼロエネルギー住宅

 

国が定める2030年のスタンダードな住まい

いま政府が進めているのは「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」の普及です。
これから2030年にかけて、政府によるエネルギー政策が段階的に実施されます。
住宅のゼロエネルギー化はもう他人事ではありません。
『自宅でエネルギーを創って、使う』時代がやってきたのです。

 

『ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)』とは、

『ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)』とは、「省エネ」と「創エネ」の効果を組み合わせて「住まいの年間一次エネルギー消費量」を正味(ネット)でゼロ以下にする住宅の ことです。

つまり、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは…

1.住宅性能や高効率設備機器により住まいの省エネ性を高めて 『使うエネルギーを減らし』
2.使うエネルギーを太陽光発電などで 『自家発電』 し、
3.家庭で必要なエネルギーを 『自給自足』 できる住まいのことです。

ZEHのイメージ図

画像出典/資源エネルギー庁

ZEHビルダー6つ星★★★★★★評価をいただきました!
※令和5年5月26日 、経産省ZEH事業、並びに環境省ZEH事業執行団体Sii(一般社団法人環境共創イニシアチブ)のHPにて公表

住宅を購入するなら『ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)』が当たりまえという時代がすぐそこまで来ているのです。結城建設の【極Next】だと、さらに快適な断熱性・省エネ性を実現できる高性能住宅です。わたしたちと一緒に未来の暮らしを考えてみませんか。

政府は「第5次エネルギー基本計画(2018年7月閣議決定)」において「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指す。」とする政策目標を掲げています。

経済産業省資源エネルギー庁は2015年4月に「ZEHロードマップ検討委員会」を設立し、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及に向けたロードマップを取りまとめ、公表しています。また、2020年12月には、2050年までのカーボンニュートラルの実現に向けた「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が発表され、ZEH化事業は、2050年カーボンニュートラル実現、脱炭素社会の実現に向けた重要なテーマのひとつに位置付けられています。ZEH普及政策は令和3年度から、2030年目標実現に向けた新たなフェースに入りました。※参考資料:経済産業省「 ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する情報公開について

 

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)普及目標と実績

ZEH普及目標
当社ではZEHの普及に向け、下記の通り2025年度までのZEH普及目標値を設定いたしましたので公表いたします。

新築住宅のZEH普及目標

平成28年度
(2016年度)
平成29年度
(2017年度)
平成30年度
(2018年度)
令和元年度
(2019年度)
令和2年度
(2020年度)
令和7年度
(2025年度)
ZEH受託率 40% 50% 60% 70% 80% 80%

※弊社が受注する新築住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。
 
既存改修のZEH普及目標

令和7年度
(2025年度)
ZEH受託率 75%

※弊社が受注する既存改修のうちZEHが占める割合を示したものです。

 

ZEH実績
当社でのZEH普及の実績です。年度ごとに更新いたします。

新築住宅のZEH普及実績

令和元年度
(2019年度)
令和2年度
(2020年度)
令和3年度
(2021年度)
令和4年度
(2022年度)
令和5年度
(2023年度)
令和7年度
(2025年度)
ZEH受託率実績 77% 77% 79% 92% 82%

※弊社が受注する新築住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。
 
既存改修のZEH普及実績

令和2年度
(2020年度)
令和3年度
(2021年度)
令和4年度
(2022年度)
令和5年度
(2023年度)
令和7年度
(2025年度)
ZEH受託率実績 0% 0% 0% 0%

※弊社が受注する既存改修のうちZEHが占める割合を示したものです。
※令和2年度(2020年度)~令和5年度(2023年度)既存改修の受注件数は0件。