ゼロエネルギー住宅
国が定める2030年のスタンダードな住まい
いま政府が進めているのは「ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の普及です。
これから2030年にかけて、政府によるエネルギー政策が段階的に実施されます。
住宅のゼロエネルギー化はもう他人事ではありません。
『自宅でエネルギーを創って、使う』時代がやってきたのです。
『ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）』とは、
『ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）』とは、「省エネ」と「創エネ」の効果を組み合わせて「住まいの年間一次エネルギー消費量」を正味（ネット）でゼロ以下にする住宅の ことです。
つまり、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは…
１.住宅性能や高効率設備機器により住まいの省エネ性を高めて 『使うエネルギーを減らし』、
２.使うエネルギーを太陽光発電などで 『自家発電』 し、
３.家庭で必要なエネルギーを 『自給自足』 できる住まいのことです。
ＺＥＨのイメージ図
画像出典／資源エネルギー庁
ＺＥＨビルダー６つ星★★★★★★評価をいただきました！
※令和5年5月26日 、経産省ＺＥＨ事業、並びに環境省ＺＥＨ事業執行団体Sii（一般社団法人環境共創イニシアチブ）のＨＰにて公表
住宅を購入するなら『ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）』が当たりまえという時代がすぐそこまで来ているのです。結城建設の【極Next】だと、さらに快適な断熱性・省エネ性を実現できる高性能住宅です。わたしたちと一緒に未来の暮らしを考えてみませんか。
| 政府は「第５次エネルギー基本計画（2018年7月閣議決定）」において「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の実現を目指す。」とする政策目標を掲げています。
経済産業省資源エネルギー庁は2015年4月に「ＺＥＨロードマップ検討委員会」を設立し、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の普及に向けたロードマップを取りまとめ、公表しています。また、2020年12月には、2050年までのカーボンニュートラルの実現に向けた「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が発表され、ＺＥＨ化事業は、2050年カーボンニュートラル実現、脱炭素社会の実現に向けた重要なテーマのひとつに位置付けられています。ＺＥＨ普及政策は令和3年度から、2030年目標実現に向けた新たなフェースに入りました。※参考資料：経済産業省「 ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」 |
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）普及目標と実績
ZEH普及目標
当社ではZEHの普及に向け、下記の通り2025年度までのZEH普及目標値を設定いたしましたので公表いたします。
新築住宅のZEH普及目標
| 平成28年度 （2016年度） |
平成29年度 （2017年度） |
平成30年度 （2018年度） |
令和元年度 （2019年度） |
令和2年度 （2020年度） |
令和7年度 （2025年度） |
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| ZEH受託率 | 40% | 50% | 60% | 70% | 80% | 80% |
※弊社が受注する新築住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。
既存改修のZEH普及目標
| 令和7年度 （2025年度） |
|
| ZEH受託率 | 75% |
※弊社が受注する既存改修のうちZEHが占める割合を示したものです。
ZEH実績
当社でのZEH普及の実績です。年度ごとに更新いたします。
新築住宅のZEH普及実績
| 令和元年度 （2019年度） |
令和2年度 （2020年度） |
令和3年度 （2021年度） |
令和4年度 （2022年度） |
令和5年度 （2023年度） |
令和7年度 （2025年度） |
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|---|---|---|---|---|---|---|
| ZEH受託率実績 | 77% | 77% | 79% | 92% | 82% | – |
※弊社が受注する新築住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。
既存改修のZEH普及実績
| 令和2年度 （2020年度） |
令和3年度 （2021年度） |
令和4年度 （2022年度） |
令和5年度 （2023年度） |
令和7年度 （2025年度） |
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|---|---|---|---|---|---|
| ZEH受託率実績 | 0% | 0% | 0% | 0% | – |
※弊社が受注する既存改修のうちZEHが占める割合を示したものです。
※令和2年度(2020年度)～令和5年度(2023年度)既存改修の受注件数は0件。